不動産鑑定士試験、独学のティアンドエイチ

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資格試験対策DVD

「資格試験対策DVD 不動産鑑定士」  商品番号 : ML-180

不動産鑑定士は、司法試験・公認会計士と並ぶ「3大国家試験」の一つに数えられており、 社会的地位と収入の両面に優れた資格と云われています。しかし、専門性の高い独特の言い回しが特徴で、 その理解度を深めることが合格へのカギと云っても過言ではありません。そこでこの講義では、 不動産鑑定士の規範であり、試験における最重要分野である不動産鑑定評価基準(鑑定評価理論)を、 不動産鑑定協会副会長も務めた講師が論点ごとに細分・抜粋しながら、可能な限り優しい表現で、 解かりやすく・丁寧に解説を行ないます。短答式試験のみならず論文式試験までをも視野に入れ、 “解かりやすさ”に集約した講義内容となっています。

Disc 1 「不動産鑑定評価基準 総論@」 (118分)
Disc 2 「不動産鑑定評価基準 総論A」 (91分)
Disc 3 「不動産鑑定評価基準 総論Bと各論」 (103分)
 
1セット3枚組
(テキスト付)

税込価格:25,200

講師:飯田 武爾
  いいだ たけじ
講師: 飯田 武爾
不動産鑑定士、
宅地建物取引主任者
【講師の紹介】
社団法人 日本不動産鑑定協会相談役
東京都出身。神奈川大学法学部卒。大手総合商社での勤務を経て、昭和46年不動産鑑定士試験合格。 多くの自治体にて土地区画整理事業等の評価委員を務める他、民間企業・大学・専門学校等において受験指導を行ない、 (社)日本不動産鑑定協会副会長・不動産鑑定士試験問題研究会会長・宅建試験研究会会長等の要職を歴任。 長年に渡り受験指導・試験問題の研究に携わり、教え子の中には現役で活躍中の有名指導者も多い。 不動産鑑定士受験においては豊富な経験と実績を誇り、 現在も受験対策・実務の両面で精力的に活動中。

【DVD収録内容詳細】
※本DVDでは、科目ごとに以下の様な内容について、学習することができます。

Disc 1  商品番号:ML-180A  税込価格:8,400円
 < 不動産鑑定評価基準 総論@ >
 ◆不動産の鑑定評価に関する基本的考察
 ・不動産とその価格の特徴
 ・不動産の鑑定評価とは
 ・不動産鑑定士等の責務
 ◆不動産の種別及び類型
 ・宅地地域、農地地域、林地地域
 ・見込地と移行地
 ◆不動産の種別及び類型の詳細
 ・優良住宅地と標準住宅地
 ・農家集落地、混在住宅地、別荘地
 ・高度商業地域と準高度商業地域
 ・近隣商業地域、郊外路線商業地域、普通商業地域
 ◆不動産の価格を形成する要因
 ・自然的要因、社会的要因、経済的要因、行政的要因
 ・地域的要因と個別的要因
 ・借地権、底地、区分地上権
 ・自用の建物及びその敷地
 ・区分所有建物及びその敷地
 ◆不動産の価格に関する諸原則
 ・最有効使用の原則
 ・均衡の原則と適合の原則

Disc 2  商品番号:ML-180B  税込価格:8,400円
  < 不動産鑑定評価基準 総論A >
 ◆不動産の価格を形成する要因の詳細
 ・住宅地域、商業地域、工業地域の地域要因
 ・住宅地、商業地、工業地、個別的要因
 ・賃貸用不動産に関する個別的要因
 ◆不動産の価格に関する諸原則の詳細
 ・変動の原則と予測の原則
 ・寄与の原則
 ◆鑑定評価の基本的事項
 ・地域要因又は個別的要因についての想定条件
 ・価格時点の確定
 ・正常価格、特殊価格、限定価格、特定価格
 ・限定価格を求める場合の例
 ・特定価格を求める場合の例
 ◆地域分析及び個別分析
 ・近隣地域と類似地域
 ・同一需給圏
 ◆鑑定評価の方式@
 ・原価法と直接法
 ・物理的要因と機能的要因
 ・減価修正の方法

Disc 3  商品番号:ML-180C  税込価格:8,400円
  < 不動産鑑定評価基準 総論B >
 ◆鑑定評価の方式A
 ・実質賃料と支払賃料
 ・賃料の算定期間
 ・積算法と賃貸事例比較法
 ・事例の収集及び選択
 ・収益分析法と差額配分法
 ・貸主に帰属する部分
 ・利回り法とスライド法
 ・直接還元法の適用とDCF法
 ◆鑑定評価の手順
 ・基本的事項の確定
 ・処理計画の策定と対象不動産の確認
 ・資料の収集及び整理
 ・資料の検討及び価格形成要因
 ・鑑定評価方式の適用と鑑定評価額の決定
  < 鑑定評価基準の各論 >
 ・借地権取引の態様
 ・借地権の鑑定評価

本DVDのご利用に際しては、「不動産鑑定評価基準」「不動産鑑定評価基準運用上の留意事項」等を参照に学習を進めて下さい。

「不動産鑑定評価基準」… http://tochi.mlit.go.jp/w-new/h1407_f1.pdf

「不動産鑑定評価基準運用上の留意事項」・・・ http://tochi.mlit.go.jp/w-new/h1407_f2.pdf





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